住宅環境整備で快適な生活を!

障害があっても、自宅を住みやすく改修したり、福祉用具を活用することで、住み慣れた自宅での生活が継続できることは大切です。近年は、障害者総合支援法、介護保険法のどちらにも住宅改修や福祉用具に対するサービスがもり込まれています。

住宅環境整備の進め方

住宅環境整備は、ご本人の症状や機能のみならず介助者の有無や家族の意向、新築か改築、金銭面、屋外環境や地域状況によっても変わります。当センターでの住宅環境整備の進め方を説明します。

①ご本人の身体機能と可能な動作方法を確認します。(理学療法士、作業療法士)

日常生活の動作練習を十分に行った後、ご本人やご家族へ家庭復帰後の日常生活に対する希望を伺います。

図面や写真を元に大まかな家屋のイメージをつかんだ上で、実際にご自宅を訪問し、寸法などを計測したり、動作を確認することもあります(家屋調査)。

家屋改造で快適な生活を!

②改修案および必要な福祉用具を検討します。(理学療法士、作業療法士)

改修業者に改修案が実際に施行可能か検討いただきます。家屋調査に同行して頂くと、改修案がスムースに立案できることもあります。
ご本人とご家族で介助面、金銭面などについて相談していただきます。 なお、改修補助制度を活用する場合は、着工前に書類申請し、許可が出て着工となります。

③改修の施工や福祉用具の納品(施工業者および福祉用具販売業者)

施工中も必要に応じて施工業者との確認を行います。

④改修後のチェック、引き渡し(ご本人・ご家族、施工業者、福祉用具販売業者、理学療法士、作業療法士)

試験外泊などで、改修案どおりの改修になっているか、使いにくい場所はないか、を確認します。
改修補助制度活用の場合は、改修後に撮影した写真を市町村の担当窓口に提出する必要があります。


住宅環境整備にあたっての注意点

  • 近年は福祉用具の普及により、福祉用具の導入で住宅改修が不要な場合もあります。
  • 福祉用具の選定は住宅改修の計画と合わせて行います。福祉用具の導入と住宅改修のどちらが適切かよく検討します。
  • 福祉用具についても給付や貸与の制度があります。
  • 住宅改修の補助制度は、介護保険法、障害者総合支援法のどちらにもありますが、介護保険制度の適応になる方は、介護保険での住宅改修が優先となります。
  • 住宅改修の補助制度を活用する場合は、退院などを見据えた時期に申請します。また申請にあたり、申請書、見積書、改修前の写真などが必要になります。詳しくはリハビリ担当者、ケアマネージャー、或いはお住まいの市町村の福祉担当者へ問い合わせすると良いでしょう。